オリンパスがカメラ事業から撤退する可能性は低そう

日経新聞に、オリンパスの現状と今後の展望に関する記事が掲載されています。

オリンパス、「利益率2倍」に必要な大手術

  • 「物言う株主」からの取締役受け入れや業績回復が評価され、2019年に株価が2倍強となったオリンパス。2020年の株価を占う上で焦点になるのは、内視鏡の新製品と、手術器具など「治療機器事業」の採算アップだ。23年3月期に連結売上高営業利益率20%と、20年3月期見通し(11%)から2倍近く伸ばす方針をこのほど表明している。
  • 赤字が続くカメラ事業から撤退して、医療機器に集中することで採算を改善する道も考えられるが、可能性は低そうだ。竹内社長によると「企業として『この事業は絶対やめない』という選択肢はないが、現時点では光学技術のドライバーとして重要な事業だ」としている。

 

最近のオリンパスの社長の発言から、オリンパスのカメラ事業の将来を危ぶむ方も多いようですが、日経新聞の記者は、オリンパスのカメラ事業撤退の可能性は低いと見ているようですね。

竹内社長は、ここでは「『この事業は絶対やめない』という選択肢はないが、現時点では重要な事業」と述べていて、ブルームバーグや日刊工業新聞の記事のコメントよりは前向きな発言に感じます。