パナソニックのデジカメ事業は「撤退事業」の最有力候補

ダイアモンドオンラインに、パナソニックの構造改革に関する記事が掲載されています。

パナソニック「次の撤退」最右翼はデジカメ!

  • パナソニックは「組織大改編」を10月に実施する。テレビやデジタルカメラなどを担当する「パナソニック エンターテインメント&コミュニケーション」が家電や電材を担当するパナソニック株式会社から外された。保守本流の「大パナソニック」から外されたことは非コア事業の烙印を押されたも同然だ。
  • テレビ、デジカメ、ハウジング、いずれも、収益の改善見通しが立たない問題児だ。今回の格下げは、これらの事業に終息シナリオが迫っているという経営陣のメッセージに他ならない。
  • パナソニックのカメラのシェアは現在4.4%程度、台数にして39万台程度と存在感に乏しい。同程度のシェアの競合他社は軒並み赤字に陥っており、パナソニックのデジカメ事業も同じく低収益にさいなまれているとみられる。
  • 自慢のミラーレスも、イメージセンサー技術に長けたソニーが13年にフルサイズミラーレスを投入したことで、そのお株を一気に奪われ、飛ぶ鳥を落とす勢いだったかつての姿は、今や見る影もない。
  • 聖域なき構造改革に踏み切ろうとしているパナソニックにとって、デジカメは「撤退事業」の最右翼といえるだろう。(※この続きは有料記事です)

 

パナソニックのカメラ事業はかなり厳しい状況に置かれている可能性が高いようですが、このまま事業が継続されるのか、或いはオリンパスの映像事業のような動きがあるのか、今後の動向が気になるところですね。