デジカメ事業に底打ちの兆し

ニュースイッチ（日刊工業新聞）に、カメラ業界の最近の動向に関する記事が掲載されています。

･デジカメ市場に底打ちの兆し。動画撮影などオンライン対応に活路

  • デジタルカメラ市場が底打ちの兆しを見せている。CIPAがまとめた4月のデジカメ出荷台数は2カ月連続で前年同月を上回った。ただ、コロナ禍前の2019年の水準には回復していない。コロナ禍に加え、スマートフォン搭載カメラの高機能化というダブルパンチが続く中、オンライン対応や高付加価値機種の投入に活路を見いだす。
  • 1-4月のデジカメ出荷台数は前年同期比10.0％増の290万台、出荷額は同51.2％増の1596億円だった。出荷台数に比較して出荷額の回復が早く、高価格帯機種の比率が高いことがうかがえる。

  • 富士フイルムイメージングソリューション事業部の鵜殿真一郎統括マネージャーは「デジタルミラーレスの売り上げは戻っている。台数は横ばいだが、単価が高いハイエンドモデルが好調。21年度は19年度よりも10％程度上振れして着地するとみている」と見通す。プロ向けやハイアマチュア向けの高価格帯の製品の売り上げは、コロナ禍でも各社共通して堅調だ。
  • さらにコロナ禍では動画配信機会の増加やテレワークの浸透により、ニーズにも変化が起きた。こうした動きを受け、動画撮影に特化したサービスが充実した。

　

昨年はスマートフォンの普及とコロナ禍のダブルパンチで、カメラ業界はかなり厳しい状況に陥りましたが、ここ最近のデジカメの出荷は、金額ベースでは前年同月比を大きく上回っており、少し明るい雰囲気になってきましたね。

カメラ業界は、販売が好調な高単価の機種や、動画配信に強い機種などに活路を見出そうとしているようなので、今後の新製品も高性能なハイエンド機やブイログやユーチューバー向けの機種などが中心になりそうですね。