カメラ市場は中国がけん引し回復基調にある

ニュースイッチ（日刊工業新聞）に、最近のカメラ市場の動向に関する記事が掲載されています。

･中国けん引のカメラ市場、ニコン・富士フイルム・キヤノンなど深耕へ高単価機種

  • カメラ市場が回復基調にある。けん引役とも言える中国での需要は底堅く、為替の円安の追い風もあり、高単価機種の販売が好調に推移して出荷額が伸長。相次ぐ新製品の発表で各社の販売促進活動が活発化し、2024年のパリ五輪などを見据えた製品開発も加速する。競争が激化する中、各社は供給体制のさらなる強化が求められそうだ。
  • 「中国の強さがカメラ市場をけん引している」―。CIPAの担当者はこう語る。CIPAによると、23年１-9月のデジタルカメラ総出荷台数は前年同期比0.6％減の約569万台。総出荷額は同11.7％増の約5253億円に伸びた。出荷台数のうち中国向けは約118万台で、コロナ禍前の19年1-12月の約145万台に迫りつつある。
  • 一方、日本向けの出荷台数は、19年は約231万台だったが、22年は約92万台に減少。欧州向けの22年は、19年比50.3％減の約239万台となった。中国の22年の出荷台数は約125万台。19年比で減少しているものの、他地域と比べると減少幅は小さい。23年も底堅く、CIPA担当者は「中国経済が冷えていると聞くが、カメラは好調」と捉える。ニコンの徳成旨亮取締役専務執行役員も「中国経済減速の影響は、それほど感じていない」とする。
  • メーカー各社は単価の高い中高級機種にも力を注ぐ。例えばニコンは消費税込みで約60万円の「Z8」への引き合いが好調という。キヤノンの浅田稔専務執行役員は「競争の激化が見られた」と受け止める。富士フイルム後藤社長は新製品のインスタックス パルについて「増産をかけている状況」と手応えを示す。

　　

カメラ市場はコロナ禍の落ち込みから急速に回復していますが、これは中国の力が大きいようで、一方で日本や欧州などのへのカメラの出荷状況は今ひとつ精彩を欠いているようです。

中国市場は不動産バブル崩壊の影響が危惧されていましたが、今のところカメラの販売への影響はそれほどないようなので、しばらくはカメラ市場の回復基調が続く可能性が高そうですね。記事にも記載されていますが、各社ともに製品の供給体制の強化が急務となりそうです。